南海トラフ地震の予測
備えあれば憂いなし!
自然災害をただ恐るのではなく、予測をして、どうすれば大切な家族の命を守れるのか考えてみましょう。
南海トラフ（浅い海溝）で起きる大地震について、政府の地震調査委員会が2013年6月に新たな長期予測を公表しました。
その予測に限らず南海トラフ地震に関して色んな見解がありあすが、共通していえることは30年以内には関西地方に阪神淡路大震災のような大地震が発生する確率が60～70％もあるということです。
ではそんな大地震に備えるにはどうすればいいのでしょうか？それを知るために阪神・淡路大震災の教訓情報（内閣府 防災情報より）を見てみましょう。
| 阪神・淡路大震災の教訓情報（内閣府 防災情報より） |
| ・建物被害（損壊・焼損計）は、住家約52万棟、非住家約5，800棟にのぼった。 ・被害は1981年以前の建物に大きく、現行の建築基準法・同施行令が改正された1981年を境として建物の耐震 性に大きな差のあることが指摘された。 ・1981年改正の新耐震設計以降に建築された建物の被害は少なかった。ただし、少数であるが大破したものが ある。 ・比較的高層の建物での中間層の崩壊、鋼材の高速荷重下での脆性破壊など、これまで我が国では経験していな い被害も発生した。 ・古い構法で建てられた在来構法の建物に被害が発生しており、蟻害、腐食など老朽による劣化が被害を拡大さ せた。 ・ツーバイフォー、プレハブ工法の住宅の被害は少なかった。その原因については、これらの住宅が新しいため であるとの見方もあるが、むしろ厳格な設計基準があるためとされている。 ・住宅金融公庫の融資物件であった住宅の被害が少なかったことから、工事監理の重要性が改めて指摘された。 ・建物内における各種設備にも多数の被害が発生した。設備被害のため、本体は被害の軽微な建築物でも機能し ないという問題も発生した。 ・建物内部における家具の転倒や天井落下が負傷者を出すとともに避難を困難にし、また、被害者は少なかった ものの建物外装材やブロック塀など転倒物・落下物も多く発生した。 |
エアー断震で命と家を守り、地震前と変わらない生活を送る
阪神・淡路大震災の教訓情報から考えると、最強の地震対策住宅とはどんなものでしょうか？
その答えが「エアー断震システム」です。
阪神淡路大震災の教訓から住宅に対する耐震性の強化が図られ、現在では耐震が住宅の標準規格となっています。
しかしながら南海トラフ巨大地震のような未曽有の巨大地震に見舞われた場合、果たして耐震だけで安全と云えるかどうかが問題なのです。
もっと云えば耐震だけで地震前と同じような生活が送れるかどうかということです。
震度7の巨大地震でも新しい耐震住宅であれば倒壊は免れるかもしれません。しかしながら地震による何らかのダメージを受け、住宅には必ず地震の爪痕が残されます。そうなると地震前と変わらない生活を送ることは難しいはずです。
では、どうすれば地震による住宅への被害を最小限に食い止められ、地震前と変わらない生活が送れるのか。
その答えがエアー断震システムなのです。
エアー断震システムは震度3以上の地震が発生すると家が宙に浮き上がりますので、ほとんど地震による揺れを感じません。
揺れないので家の倒壊や家具などが倒れることがありません。阪神淡路大震災でのもっとも多かった死因である倒壊による圧死を防ぐことができるのです。
そして、震度7でもほとんど揺れないので地震による家へのダメージが皆無である為、地震後も地震前と変わらない生活を送ることが可能なのです。
